comというドメイン名を選択したことで、類似するドメイン名www. utube. comの保有者との間でトラブルが生じた。 2006年11月、YouTubeへのアクセスを試みた訪問者によって自社サイトが常に過負荷になっているとして、www. comを保有するUniversal Tube & Rollform Equipment（英語版）社はYouTubeを提訴した。その後、Universal Tube社は自社サイトのドメイン名をwww. utubeonline. comに変更した[25][26]。 YouTubeはサーバ回線コストだけで月間100万ドルに達すると言われていたため、どう収益を上げていくかが注目されていたが[27]、2006年10月9日に16億5000万ドルの株式交換でGoogleの買収に同意した[28][注 1]。GoogleによるYouTubeの買収は2006年11月13日に完了した[29][30]。2006年11月、カリフォルニア州で事業を行うデラウェア州法人としてYOUTUBE, LLCを設立[31][32]。「アップロードされた動画に対し厳しい規制が取られてしまうのでは」と一般ユーザーから危惧が持たれていたが、ハーリーCEOは「YouTubeはGoogleに買収されたが、今後もYouTubeとしたブランドで独立したサービスを提供し続ける」と述べた。またGoogle側も類似サービスであるGoogle ビデオのサービスを継続。検索窓を通じてYouTube内の動画を検索するサービスを開始した[33]。 その後、タイム誌の「Invention of the Year for 2006」に選出された[34]。2007年3月、民間調査会社のネットレイティングスから日本国内家庭からの利用者が1000万人を超えたことが発表された[35]。同年5月、第11回ウェビー賞を受賞[36]。2007年にYouTubeが消費した通信容量は、2000年当時のインターネット全体の通信量に相当すると推定された[37]。 2007年6月19日、インターフェース等が日本語を含む10か国語に対応した[38]。その後は、次々とインターフェース等が多言語に対応した[38]（後述）。 第三者のウェブ分析企業であるアレクサ・インターネットおよびシミラーウェブによれば、YouTubeは2016年12月時点で世界で2番目に訪問者の多いウェブサイト だった。さらにシミラーウェブは、月間150億人以上の訪問者を抱えるYouTubeは、テレビ・ビデオ分野における世界第1位のウェブサイトであるとした[39][40][41]。2008年11月22日、YouTube本部が主催する公式イベント「YouTube Live」がサンフランシスコで開かれ、11月23日には日本の東京都で「YouTube Live Tokyo」が開かれた。 市場調査会社のコムスコアが発表したデータによれば、2010年5月にYouTubeの動画は140億回以上再生され、その市場占有率は約43%であり、YouTubeはアメリカにおけるオンライン動画の支配的な供給元であるとされた[42]。 2011年5月時点では、毎分48時間分の動画がYouTubeにアップロードされていた[43]。動画が投稿される速度は年々増加しており、 2012年1月時点では毎分60時間分が[43]、 2013年5月時点では毎分100時間分が[44][45]、 2014年11月時点では毎分300時間分が[46]、 2017年2月時点では毎分400時間分の動画が アップロードされていた[47][48]。2012年1月の時点で、YouTubeの月間ユニークユーザーは8億人だった[49]。 2010年3月、YouTubeは特定のコンテンツ(インディアン・プレミアリーグのクリケットのゲーム60試合を含む)の無料ストリーム配信を開始した。YouTubeは、この試みがメジャースポーツのイベントの世界初無料オンライン放送であるとした[50]。 2010年5月、YouTube動画の1日の視聴回数は20億回以上だった[51][52][53]。この数字は2011年5月時点では30億回[54][55][56]、2012年1月時点では40億回に増加した[43][57]。2017年2月時点で、YouTubeの1日あたりの視聴時間は10億時間に達していた[58][59][60]。 2010年10月、チャド・ハーリーがYouTubeの最高経営責任者（CEO） を退任しYouTubeの顧問となること、CEO職がサラー・カマンガー（英語版）に引継がれることが発表された[61]。2011年4月、YouTubeのソフトウェアエンジニアであるジェイムズ・ザーンは、視聴回数の99%が全体の30%の動画によって生み出されていることを明らかにした[62]。 2015年から2017年にかけて使用されたYouTubeのロゴ。 2011年12月、YouTubeはウェブサイトのユーザーインターフェース（UI）を刷新した。新しいUIでは、SNSのニュースフィードに似た形で、トップページ中央の一覧に動画のチャンネルが表示されるようになった[63][64]。UIと同時にロゴデザインも2006年10月以来初めて変更され、使われる赤の色合いが濃くなった[65]。 2013年5月、YouTubeは、コンテンツ制作者がサブスクリプション方式の有料チャンネルを開設できる試験的プログラムを開始した[66][67]。2013年9月14日、YouTubeが主催する公式イベント『YouTube エンタメウィーク』が開催された。プロデューサーは高須光聖。 2014年2月、 スーザン・ウォシッキーがYouTubeの最高経営責任者 (CEO) に就任した[68]。2014年11月、YouTubeはサブスクリプション方式の有料サービス『Music Key』を発表した。『Music Key』は既存のサービスGoogle Play Musicと、YouTube上の音楽コンテンツを広告なしで再生できるサービスをバンドルしたものだった[69]。2014年7月、YouTubeが常時SSL化（常時https）された。 2015年2月、YouTubeは子ども向けに最適化されたモバイルアプリ 『YouTube Kids』をリリースした。『YouTube Kids』では簡略化されたユーザーインターフェース、子供に適するよう精選されたコンテンツ、ペアレンタルコントロール機能が提供された[70]。2015年8月26日、YouTubeはコンピュータゲームの動画・ライブストリーミング向けに最適化された『YouTube Gaming』のサービスを開始した。『YouTube Gaming』はモバイルアプリとしても提供され、Amazon.
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99ドルで販売するなど、合法的なデジタル配信の方法を模索している。これは、iTunesを使って、パソコン・iPad・iPhone（Video iPod）で視聴できる。 YouTubeはすべての著作権者に協力し通知を受けた場合は直ちに削除を行うとしているが、バイアコムはYouTubeがこのような方法を取ることで著作権侵害を防止するイニシアチブを取ることを避け、サイトを監視する負担とコストを著作権者に転嫁していると主張している。 バイアコムが削除要請した動画には、著作権侵害に当たらないバイアコム傘下企業番組のパロディ映像が含まれていたとして、2007年3月22日に、電子フロンティア財団はバイアコムに対し、言論の自由を侵害したとして提訴したが[161]、バイアコムは削除要請したことは誤りだったと認め、訴状は同年4月に取り下げられた[162]。 2016年にアメリカでスタンリー・キューブリック作品を解説したYouTuberが約1600万円の損害賠償を求められる裁判を起こされた。 2021年に発生した著作物の静止画や著作物内容を利用、また改変したファスト映画では、著作権侵害における逮捕者が発生。裁判における判決では「著作権者が正当な対価を収受する機会を失わせ、映画文化の発展を阻害しかねない」とし、同年11月16日に著作権法違反裁判で懲役刑並びに罰金刑の有罪判決の判例が出ている[163][164]。また、民事による映画会社からの莫大な損害賠償請求という民事責任も課された[165]。 日本における著作権法改正案 2007年9月26日、文部科学省所轄私的録音録画小委員会2007年第13回会合にて、YouTubeに公開されている違法コンテンツを知らずにダウンロードしただけでも違法行為とする指針が定められ、著作権法改正案のなかに入れることで合意した[166]。また、文化庁著作権課は「YouTubeはストリーミング再生なのでこの指針のうちには入らず違法ではない」との声明を出している[167]。 2008年4月1日に日本音楽著作権協会 (JASRAC) と楽曲の使用についての包括契約を締結し、「JASRACが管理する曲」を演奏したり歌ったりした動画を（合法的に）アップロードできるようになった。同日、EMIミュージック・ジャパンは公式チャンネルを設けている。また、日本国内と海外からのアクセスを切り分けも行っている[168]。 YouTubeは、構造的にストリーミング再生ではなくダウンロードでの再生であるためにもしこの改正案がそのまま国会で可決され施行された場合、YouTubeに勝手に公開されてしまった違法コンテンツを知らずに自分のパソコンなどで見ただけでも違法行為となるという意見がネットを中心として続出したが[169]、ブラウザのキャッシュ機能は著作権業界における「ダウンロード」ないし「複製」には当てはまらないという指摘もある[170]。 文化審議会著作権分科会は2007年10月16日から11月15日までパブリックコメントの制度を使い、広く意見を募集していた[171]。これに対し、インターネット先進ユーザーの会などが意見の提出を一般ユーザーに呼びかけると共に、一般ユーザーの意見提出に対する支援を実施するとしている[172]。 著作権保護ツール 2007年6月にGoogleは、YouTubeの著作権を侵害するアップロード動画を自動検出する著作権保護ツールの試用を開始した[173][174]。同年10月には「Content ID」という通称で著作権保護ツールのベータ版を開始した[175][176]。 著作権者は、閲覧できないよう動画をブロックするか、動画の再生に関する統計情報を追跡するか、動画に広告を掲載して動画を収益化し、場合によってはアップロードしたユーザーと収益を分配するかを選択することができる[177][178]。また、閲覧できる動画に著作権で保護された楽曲が著作権保護ツールによって自動検出された場合、動画の説明欄に楽曲の情報（曲名やアーティスト名など）が表示されることがある[179]。 アクセス規制措置 YouTubeには、各国の法律に違反するコンテンツの投稿が後を絶たない。そのため、各国政府若しくはインターネットサービスプロバイダなど、しばしば非常措置として、YouTubeへのアクセス規制を実施することがある。 2007年1月9日、ブラジルにて元サッカー選手のロナウドの元婚約者のダニエラ・シカレリが、恋人と海岸にいる姿をパパラッチに撮られ、YouTubeに公開されたことに対し、ブラジルの裁判所に訴えYouTube側は何度もその映像を削除していたもののすぐに他の誰かが公開してしまい、まだ映像が残っているとのことによりブラジルからYouTubeに接続できなくなるという措置がブラジル政府により執られた[180]。翌日の1月10日には完全にその映像が削除され、アクセス制限は解除された。 2007年3月6日、トルコの初代大統領であるケマル・アタテュルクを誹謗する映像が掲載されたとしてイスタンブール第一刑事治安裁判所は同国内からのYouTubeへのアクセスを禁止する命令を下した。この決定を受けトルコの通信サービス最大手、トルコ・テレコムはすぐにYouTubeへのアクセスを規制した[181]。問題の映像は削除され、3月9日にアクセス規制は解除された[182]。 2007年4月5日、タイの暫定政府はプミポン国王（当時）を侮辱する映像が掲載されたとして、同国内からYouTubeへのアクセス規制措置を下した[183]。映像自体は投稿者が自主的に削除したものの、YouTube側は「アメリカのジョージ・W・ブッシュ大統領をもっとひどくからかった映像が放置されている」として、削除要請を拒否した[184]。 2010年5月20日、パキスタン政府はムハンマド・イブン＝アブドゥッラーフの風刺画が多数投稿されていることを受け、YouTubeへのアクセス遮断措置を下した。その前日にはフェイスブックのアクセスも遮断されていた。当初は風刺画のみの規制だったものの、次々に投稿されたことからサイト全体を規制したという[185]。 対応言語 80言語 アフリカーンス語 アゼルバイジャン語 インドネシア語 マレー語 ボスニア語 カタルーニャ語 チェコ語 デンマーク語 ドイツ語 エストニア語 英語(英国方言) 英語(米国方言) スペイン語(スペイン方言) スペイン語(ラテンアメリカ方言) スペイン語(アメリカ方言) バスク語 タガログ語 フランス語(フランス方言) フランス語(カナダ方言) ガリシア語 クロアチア語 ズールー語 アイスランド語 イタリア語 スワヒリ語 ラトビア語 リトアニア語 ハンガリー語 オランダ語 ノルウェー語 ウズベク語 ポーランド語 ポルトガル語(ポルトガル方言) ポルトガル語(ブラジル方言) ルーマニア語 アルバニア語 スロバキア語 スロベニア語 セルビア語(Srpski) フィンランド語 スウェーデン語 ベトナム語 トルコ語 ベラルーシ語 ブルガリア語 キルギス語 カザフ語 マケドニア語 モンゴル語 ロシア語 セルビア語(Српски) ウクライナ語 ギリシア語 アルメニア語 ヘブライ語 ウルドゥー語 アラビア語 ペルシア語 ネパール語 マラーティー語 ヒンディー語 ベンガル語 パンジャブ語 グジャラート語 タミル語 テルグ語 カンナダ語 マラヤーラム語 シンハラ語 タイ語 ラーオ語 ビルマ語 グルジア語 アムハラ語 クメール語 中国語（簡体字） 中国語（繁体字） 中国語（香港方言） 日本語 朝鮮語 収益 Alphabet Inc.
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YouTube - Wikipedia出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 この項目では、YouTubeそのものについて説明しています。アメリカ向けの公式動画チャンネルについては「YouTube (チャンネル)」をご覧ください。 YouTube 設立 2005年2月本社 アメリカ合衆国カリフォルニア州サンブルーノ チェリー通り 901北緯37度37分41. 5秒 西経122度25分35. 4秒 / 北緯37. 628194度 西経122. 426500度座標: 北緯37度37分41. 426500度事業地域 全世界（中国・イランなど一部国を除く）創業者 スティーブ・チェンチャド・ハーリージョード・カリム主要人物 スーザン・ウォシッキー（CEO）チャド・ハーリー（アドバイザー）製品 YouTube PremiumYouTube MusicYouTube TVYouTube Kids所有者 Google（2006年 - ）ウェブサイト www. youtube. com 種類 動画共有サービス広告 Google AdSense登録 任意（一般公開されている動画の閲覧には利用者登録は不要だが、限定公開の動画の閲覧や、ライブ配信にチャットに投稿、動画の評価を投票には利用者登録が必要）ユーザー数 10億人以上対応言語 #対応言語開設 2005年2月14日現況 運営中 YouTube（ユーチューブ）は、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンブルーノに本社を置くオンライン動画共有プラットフォームである。2005年2月にPayPalの元従業員であるチャド・ハーリー、スティーブ・チェン、ジョード・カリムの3人によって設立されたこのサービスは、2006年11月に16. 5億米ドルでGoogleに買収され、現在は同社の子会社の1つとして運営されている。YouTubeは、アレクサ・インターネットランキングによると、Google検索に次いで2番目にアクセス数の多いウェブサイトである[1]。 YouTubeでは、ユーザーが動画をアップロード、閲覧、評価、共有、プレイリストへの追加、レポート、コメント、他のユーザーのチャンネル登録（簡単に更新をチェックできる機能）などを行うことができる。利用可能なコンテンツには、ビデオクリップ、テレビ番組のクリップ、ミュージック・ビデオ、短編映画やドキュメンタリー映画、音声録音、映画予告編、ライブストリーム、ビデオブログ、短編オリジナルビデオ、教育用ビデオなどがある。ほとんどのコンテンツは個人によって生成され、アップロードされるが、CBS、英国放送協会（BBC）、Vevo、Huluなどのメディア企業は、YouTubeとのパートナーシッププログラムの一環として、YouTubeを介してコンテンツの一部を提供している。登録していないユーザーも動画を視聴することはできるが、動画をアップロードすることはできない。年齢制限付きの動画は、18歳以上であることを確認した登録ユーザーのみが視聴できる。 2019年5月現在、YouTubeには毎分500時間以上のコンテンツがアップロードされており、毎日10億時間以上のコンテンツがYouTubeで視聴されている[2]。YouTubeと選ばれたクリエイターは、サイトのコンテンツや視聴者に応じて広告のターゲットを絞るプログラムであるGoogle AdSenseから広告収入を得ている。動画の大部分は無料で視聴できるが、サブスクリプションベースのプレミアムチャンネル、映画のレンタル、YouTube Music、YouTube Premiumなどの例外もあり、それぞれがプレミアム音楽と広告なしの音楽ストリーミングを提供するサブスクリプションサービスであり、著名人から依頼された独占コンテンツを含むすべてのコンテンツに広告なしでアクセスできる。四半期ごとに報告された広告収入に基づいて、YouTubeの年間収入は150億米ドルと推定されている。 Youは「あなた」、Tubeは「ブラウン管（テレビ）」という意味である[3]。 歴史 2005年2月15日、PayPalの従業員であったチャド・ハーリー、スティーブ・チェン、ジョード・カリムらがカリフォルニア州サンマテオで設立した[4]。ハーリーはペンシルベニア州立インディアナ大学でデザインを、チェンとカリムはともにイリノイ大学アーバナ・シャンペーン校で計算機科学を学んだ[5]。 メディア上でよく取り上げられる一説によれば、ハーリーとチェンが2005年の初めにYouTubeのアイディアをひらめいたのは、サンフランシスコのチェンのアパートで開かれたディナーパーティの動画を共有するのに苦労したことがきっかけだったとされている。カリムはこのパーティに出席しておらず、そのようなパーティが開かれたこと自体を否定している。チェンは、パーティは実際に開かれたとした上で、「YouTubeはディナーパーティをきっかけにされた」という物語は、わかりやすい物語を必要とするマーケティング上の都合によってかなり脚色されていることを認めた[6]。 カリムによると、YouTubeの発想のきっかけとなったのは、2004年にジャネット・ジャクソンが起こした第38回スーパーボウルでのハプニング（パフォーマンス中にジャクソンの胸が露出した）と、同じく2004年に発生したスマトラ島沖地震だった。カリムはインターネット上でそれらの事件の動画を探したが、どちらの出来事の動画も簡単には見つけることができず、その体験が動画共有サイトのアイディアを生んだという[7]。 サービス開始から2011年まで使用されたYouTubeのロゴ。Broadcast Yourself とのスローガンが含まれていた。 YouTubeはベンチャーキャピタルが出資するスタートアップ企業として開業した。主な出資者はセコイア・キャピタルであり、2005年11月から2006年4月までの間に1150万米ドルをYouTubeに投資した[8]。当初、YouTubeの本社はカリフォルニア州サンマテオのピザ販売店・日本食レストランの2階に置かれていた[9]。www.
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The Verge 2018年5月7日閲覧。 ^ AV Watchによる報道 [1] ^ “YouTube shooting: Suspect visited shooting range before attack”. (2018年4月4日) 2018年4月9日閲覧。 ^ ライブドアニュース - YouTube本社銃乱射事件は3人負傷も命に別状なし。容疑者は自身のYouTube視聴者数減少を気にしていたとの報 2018年4月4日 12時0分 ^ IT media NEWS - YouTube本社で銃乱射事件 自殺した襲撃者は39歳の女性YouTuber 2018年04月04日 07時05分 ^ IT media NEWS - YouTube本社襲撃犯はYouTuber 2018年04月04日 17時32分 ^ “Google announces YouTube Music and YouTube Premium”. The Verge 2018年5月17日閲覧。 ^ “広告なしで再生できる「YouTube Premium」日本上陸--音楽特化の「YouTube Music」も”.
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